米国、オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、英国の合計1万818人のナレッジワーカーを対象にしてアンケートでは働き方を決定するのは経営層であり、その決定においては経営層のみで決定しているという回答が69％となりました。7割の会社で労働者の意見を一切取り入れていないのです。
経営層と労働者で捉え方がまったく違う
7割の会社が独断で方針を決定していく中で、会社の透明性はあるかというアンケートもあり、「透明性が非常に高い」と回答した経営層は66%、労働者は42%にとどまるなど会社側は自分本位でしか見えていない部分が多く、労働者は表立って反対はしていないものの、印象としては透明性があると思っておらず信頼関係が出来ていないこともわかります。
構図としては、経営層は労働者を使えるだけ使うと考え、労働者は収入を確保できる場所と割り切った考えであることも言えるでしょう。そのため、労働者の意見を聞かない会社に勤める人たちの離職率は高いことも当然ながらわかっています。
そして会社に柔軟性がなく透明性もないと考えている労働者は
- 仕事への満足度が低い
- 職場を公平だと感じられない
- 自分が尊重されているとは思えない
という傾向が高いこともわかっています。
会社のために従業員がいるのではない、という意識改革が必要
会社のための駒が労働者たちである、退職すれば別の駒を補充しなければならない、という考え方を持つ経営層は多く、今後優秀な人材を確保し継続的に働いてもらうためにはこの考え方を変えていく必要があります。180度変えると考えたほうがよく、できないのであれば経営から退くべきとも言えるかもしれません。
本来は従業員のためにより何かを提供するのが会社です。会社を軸に仕事をまわし、そこで働く人が安心して働ける環境を作るのが会社、経営層の役目ですが、なぜか偉そうにしているだけの人もチラホラ・・・。
大手外資系IT企業はいかに従業員に還元し働きやすい環境や働きに伴うインセンティブを与えて全員が幸せになれるかどうかを模索しています。
今後も良い会社に良い人材が集まり、ワンマンタイプで労働者の意見を無視し独断で進めていく会社はどんどん良い人材を失うでしょう。